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適当に日記や独り言をかいています。
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一言節約術
街頭などで配っているティッシュをもらうようにしよう。月に1箱100円でティッシュを購入していたものを、配布されたティッシュを使用することで年間1,200円節約できる。
ニュース
デトロイト(ウォール・ストリート・ジャーナル)米自動車大手クライスラーは、連邦破産法11条の適用申請からわずか1カ月後の1日にも再建手続きを完了する見込み。マンハッタンの米連邦破産裁判所のアーサー・ゴンザレス判事は同日、クライスラーの資産の大半を提携パートナーであるイタリアのフィアット(F.MI)に売却する案を承認する見通しだ。 同判事は29日、フィアットへの資産売却に関する最終弁論を開いた。 クライスラーの再建手続きの完了は、同社の再建を監督し、1日に米ゼネラル・モーターズ(NYSE:GM)に破産法の適用を申請させる計画の米政府にとっては勝利となる。 社名を「クライスラー・グループ LLC」とする再建後のクライスラーは、新しい持ち主、すなわち米政府、カナダ政府、全米自動車労働組合(UAW)が運営する退職者向け医療信託基金、フィアットの手に渡る。閉鎖予定の多数の工場などを含むクライスラーの資産の一部は、当面は引き続き破産管財人の管理下に置かれる。 新生クライスラーの株式は、フィアットが20%を取得する。フィアットは、米国での新エンジンの製造や、ガソリン1ガロンで40マイル以上走行できる燃費の良い自動車の導入など、一定の目標を達成した場合には、持ち株比率を35%まで引き上げることができる。クライスラーが米財務省から受けた数十億ドルの融資を返済できれば、フィアットには持ち株比率を51%まで引き上げる権利が与えられる見通し。 UAWの医療信託基金はクライスラー株55%を取得する。そのほか8%は米政府、2%はカナダ政府が保有することになる。約1カ月の破産手続き期間中、両政府はクライスラーに合わせて49億ドルを融資した。 一方、2007年にクライスラーを74億ドルで買収した米投資会社サーベラス・キャピタル・マネジメントの持ち分はすべてなくなる。
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京都府綾部市はこのほど、2007(平成19)年版「あやべ統計書」を作成。市内の07年度末の人口は06年度と比べると近年にない大幅な減少数で、中学生の総数も08年に初めて1000人を切った。
 統計書は07年を中心に、その時点での最新の統計データを収録。人口、商工業、財政、教育・文化など13項目に分けてまとめている。
 それによると、07年度末の市の人口は前年度比420人減の3万7817人。この減少数は1970年度の442人に次いで最も多い。内訳は出生・死亡に伴う減少が253人、転出・転入による減少が167人。
 教育では、小中学校の児童・生徒数は減少傾向が続き、市内の中学生の総数は08年5月に初めて1000人を切り、962人となった。小学生は前年に比べ3人少ない2064人。商工業では、市内の事業所で働く人の数は2006年に1万6604人となり、01年と比べ963人減。建設業は488人減、製造業は628人減だが、医療・福祉は723人増えている
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京都府向日市内の6小学校の子どもたちが交流するイベント「わんぱくっ子大集合」が28日、同市向日町の向陽小で開かれ、児童85人がたこ揚げやドッジボールなどのレクリエーションに汗を流した。
 市少年補導委員会(長谷川勇会長)が、子どもたちに校区や学年を越えて遊び、友情や思い出をはぐくんでもらおうと、昨年に続き開催した。
 学校ごとに色分けしたゼッケンをつけた児童たちは、体育館やグラウンドで、めんこや羽子板、たこ揚げなど昔ながらの遊びやドッジボールなどを楽しんだ。その後、補導委員会のメンバー手作りの豚汁を一緒に味わった。
 向陽小6年の高橋かおるさん(12)は「いろんな学年の子が集まって遊ぶ機会はあまりないので楽しかった」と喜んでいた
京都府大山崎町の地域総合型スポーツクラブ「わくわくクラブおおやまざき」の設立2周年記念イベントが28日、同町円明寺の町体育館で開かれた。参加者は、ぞうきんがけタイムトライアルなどオリジナル競技を行う「わくわくギネス選手権」でスポーツの面白さを体感した。
 同クラブは2007年に設立。体育館や小学校などを会場にスポーツ教室を開き、年間100人以上の会員が参加している。
 会場では、昨年に続き「わくわくギネス選手権」が開催され、幅広い世代の参加者が、歩数計を手足につけ踊るようにして数を競う「フリフリダンスで30秒」や「紙飛行機飛ばし」など6種目に挑戦。また、運動や健康をテーマにした講演も行われた。
 同クラブの池田篤会長(67)は「よちよち歩きが、次第に軌道に乗ってきた。今後も会員やスタッフを増やしていきたい」と話していた
「歩くまち・京都」総合交通戦略シンポジウムが28日、京都市中京区の立命館大朱雀キャンパスであり、市民約400人が歩行者と公共交通機関を中心とした交通体系の在り方を考えた。
 市は学識経験者や市民らでつくる審議会を設け、歩行者中心のまちづくりを進める宣言「歩行者優先憲章」の制定を目指している。憲章について考えてもらおうと、シンポを企画した。
 パネル討論では、京都大大学院の中川大教授やスポーツコメンテーターの奥野史子市教育委員ら6人が「京都の歴史に思いをはせながら歩くのは楽しい」「車中心の考え方を変えるべき」などの意見を述べた。
 歩行者優先のまちづくりへの賛否などのパネリストの質問に参加者が「YES」「NO」の紙を掲げて答えるコーナーもあった
竹をテーマにまちづくりを語り合うNPO(民間非営利団体)交流会が28日、京都府長岡京市神足のバンビオ1番館で開かれ、竹林保全などに取り組む市民グループが活動報告を行った。
 長岡京市民活動サポートセンターが、西山特産の「竹」をキーワードに市民をつなごうと開催した。市内外で環境やまちおこしなどをテーマに活動する16団体が参加した。
 各団体が、放置竹林整備や竹材再利用の取り組みを報告。「アイデアはまずやってみること」「余った竹がほしい」など活動方針やそれぞれの思いを発信した。
 また、各団体は立命館大産業社会学部の乾亨教授をコーディネーター役に意見交換。竹を生かしたものづくりや景観保全を広げていくには、相互連携や継続的な情報交換が必要になるとの認識を深め合った
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