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適当に日記や独り言をかいています。
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一言節約術
街頭などで配っているティッシュをもらうようにしよう。月に1箱100円でティッシュを購入していたものを、配布されたティッシュを使用することで年間1,200円節約できる。
ニュース
デトロイト(ウォール・ストリート・ジャーナル)米自動車大手クライスラーは、連邦破産法11条の適用申請からわずか1カ月後の1日にも再建手続きを完了する見込み。マンハッタンの米連邦破産裁判所のアーサー・ゴンザレス判事は同日、クライスラーの資産の大半を提携パートナーであるイタリアのフィアット(F.MI)に売却する案を承認する見通しだ。 同判事は29日、フィアットへの資産売却に関する最終弁論を開いた。 クライスラーの再建手続きの完了は、同社の再建を監督し、1日に米ゼネラル・モーターズ(NYSE:GM)に破産法の適用を申請させる計画の米政府にとっては勝利となる。 社名を「クライスラー・グループ LLC」とする再建後のクライスラーは、新しい持ち主、すなわち米政府、カナダ政府、全米自動車労働組合(UAW)が運営する退職者向け医療信託基金、フィアットの手に渡る。閉鎖予定の多数の工場などを含むクライスラーの資産の一部は、当面は引き続き破産管財人の管理下に置かれる。 新生クライスラーの株式は、フィアットが20%を取得する。フィアットは、米国での新エンジンの製造や、ガソリン1ガロンで40マイル以上走行できる燃費の良い自動車の導入など、一定の目標を達成した場合には、持ち株比率を35%まで引き上げることができる。クライスラーが米財務省から受けた数十億ドルの融資を返済できれば、フィアットには持ち株比率を51%まで引き上げる権利が与えられる見通し。 UAWの医療信託基金はクライスラー株55%を取得する。そのほか8%は米政府、2%はカナダ政府が保有することになる。約1カ月の破産手続き期間中、両政府はクライスラーに合わせて49億ドルを融資した。 一方、2007年にクライスラーを74億ドルで買収した米投資会社サーベラス・キャピタル・マネジメントの持ち分はすべてなくなる。
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成人病とは、中年期以降に発症し、脳卒中、虚血性心臓病、動脈硬化、高血圧などの循環器疾患の他に、糖尿病、肝硬変、慢性腎炎などが主な疾病である。これらの症状が小児期でも見られるようになり、小児成人病と言われるようになった。子供の場合の主な症状としては、高度肥満、高血圧、高脂血症、糖尿病等が指摘されている。小児肥満は、学童期で約2割近いことが報告されており、なかには高脂血症や高血圧症をともなう事も少なくない。小児成人病が多くなってきた背景には、生活習慣病と言われるように学童の運動量(労働消費量)の不足、外食等による摂取カロリーの増大、特に脂質成分の上昇など環境的要因が指摘されている。小児成人病に進行する危険因子が気づかないうちに蓄積されていくことが多いため、サイレントディジーズともいう。
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これまで全く元気にすごしていた乳幼児が、ある日突然に死亡し、解剖してもはっきりとした原因が認められない場合をいう。発生頻度は、欧米諸国では出生1000に対して1~5。日本においては3000人に1人の発生という。男女差は見られず、発症年齢では生後2~4ヵ月に多く、生後5ヵ月以内に約80%が発症しているが、幼児期においてもみられる。睡眠中に異常が発生したと考えられているが、冬季の報告例が多く、うつぶせ寝が本症の発症に関係しているという疫学的な調査報告が相次いでいる。
厚生労働省では1998年6月に、乳幼児突然死症候群の要因として「両親の喫煙」「人工栄養」「うつぶせ寝」の3点を指摘した。このような事から、うつぶせ寝にして放置することはさけたほうがよい。本症の発生病理について、いまだ確定的なことはないが、脳幹機能の異常、特に睡眠時の無呼吸と覚醒反応の異常等が影響しているのではないかと考えられている。最近では脳内の神経伝達物質であるセロトニンの作用が抑制されたためという報告がある。
「ガンの子供を守る会」は、国からの補助金等を受けて、東京亀戸に総合的なガンの子供の家族支援施設「ペアレンツハウス」を設立した。東京には小児ガンを治療する専門病院が数多くあり、地方から上京して治療を受ける例も少なくない。このような場合、ペアレンツハウスでは、治療経過中に入院先病院から外泊を許可された子供と家族が一緒に宿泊することができる。実際に、親子が生活をともにする事によって、子供が驚くほどの回復力を発揮するケースもあるという。
病院の子供にも教育が欠かせないという認識が高まり、文部科学省は1994年に病弱学校の充実を求める通知を各都道府県に出した。現在、病弱養護学校は全国に95校、病院内の「院内学級」など小規模なものは全国に801学級あり、少子化のなかで増え続けている。しかしながら、病院で1ヵ月以上学校を休む生徒が8万人おり、そのうち5500人が院内学級等の病弱学校で学んでいたにすぎないという。成長し発達していく子供たちの権利擁護のためには、入院している乳幼児に対しては保育、学童に対しては教育が不可欠であり、院内学級の拡充が求められている。
医療保育とは、医療と関わりの深い小児病棟や病児保育等の現場で病児を対象として保育的なケアを行うことを意味する。病棟に保育士を導入して、入院している乳幼児、学童の入院生活の質向上(QPL)を図ることでより良い治療を行おうと努力している医療機関が全国に150病院近くある。2002年4月には医療保険制度のもとで病棟保育士加算が認められ、入院している子供の療養環境がいっそう改善されることが期待されている。病棟保育士は、家庭生活から分離され単調な入院生活となりがちな子供に、乳幼児とのスキンシップや幼児、学童の遊び相手、勉強相手等を行い、子供の心身の健康回復に重要な役割を果たしている。また、「日本医療保育学会」では、保育士をはじめ看護師、医師、教師、臨床心理士等が参加して、全国的なネットワークのもとで医療保育の進展に取り組んでいる。
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