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適当に日記や独り言をかいています。
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一言節約術
街頭などで配っているティッシュをもらうようにしよう。月に1箱100円でティッシュを購入していたものを、配布されたティッシュを使用することで年間1,200円節約できる。
ニュース
デトロイト(ウォール・ストリート・ジャーナル)米自動車大手クライスラーは、連邦破産法11条の適用申請からわずか1カ月後の1日にも再建手続きを完了する見込み。マンハッタンの米連邦破産裁判所のアーサー・ゴンザレス判事は同日、クライスラーの資産の大半を提携パートナーであるイタリアのフィアット(F.MI)に売却する案を承認する見通しだ。 同判事は29日、フィアットへの資産売却に関する最終弁論を開いた。 クライスラーの再建手続きの完了は、同社の再建を監督し、1日に米ゼネラル・モーターズ(NYSE:GM)に破産法の適用を申請させる計画の米政府にとっては勝利となる。 社名を「クライスラー・グループ LLC」とする再建後のクライスラーは、新しい持ち主、すなわち米政府、カナダ政府、全米自動車労働組合(UAW)が運営する退職者向け医療信託基金、フィアットの手に渡る。閉鎖予定の多数の工場などを含むクライスラーの資産の一部は、当面は引き続き破産管財人の管理下に置かれる。 新生クライスラーの株式は、フィアットが20%を取得する。フィアットは、米国での新エンジンの製造や、ガソリン1ガロンで40マイル以上走行できる燃費の良い自動車の導入など、一定の目標を達成した場合には、持ち株比率を35%まで引き上げることができる。クライスラーが米財務省から受けた数十億ドルの融資を返済できれば、フィアットには持ち株比率を51%まで引き上げる権利が与えられる見通し。 UAWの医療信託基金はクライスラー株55%を取得する。そのほか8%は米政府、2%はカナダ政府が保有することになる。約1カ月の破産手続き期間中、両政府はクライスラーに合わせて49億ドルを融資した。 一方、2007年にクライスラーを74億ドルで買収した米投資会社サーベラス・キャピタル・マネジメントの持ち分はすべてなくなる。
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国立がん研究所のグエン・バ・ドク所長はこのほど、国内で乳がんの脅威が増大しており、特に30歳以下の女性で顕著と警告した。同研究所があるハノイのK病院では、治療した乳がん患者約1,200人のうち約50人は20~30歳だったという。ハノイでは女性10万人当たり24.6人、ホーチミン市では14.6人が乳がん患者とされる
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米ニューヨーク市ブルックリン近くの沿岸部で9日朝、体長9─12メートルほどのザトウクジラが姿を見せた。ニューヨークの環境保護当局によると、この辺りにクジラがやってくるのは珍しいという。

ザトウクジラが確認されたのは、ブルックリンとスタテン島を結ぶベラザノ・ナローズ・ブリッジの近く。同日昼過ぎにはコニーアイランド近くまで南下した。

ニューヨークの海洋研究団体は船でクジラに近づき、大きなけがもなく、おおむね健康な個体だと確認した。

沿岸警備隊は今後、クジラ保護のため安全海域を設定し、海上を航行する船などが衝突しないよう配慮する。

ニューヨーク市の近郊でクジラが確認されたのは、過去4年間で4─5回ほど
美術市場で下位の範疇に分類される写真が独立宣言をする。写真専門フェアの「ソウルフォト2009」が開かれるのだ。去年のテスト開催を経て、今年、正式に始まる。ゴン・グンヘギャラリー、金山ギャラリー、ソン・コンテンポラリーギャラリー、ギャラリーナウ、ギャラリールックスなど、主要写真専門ギャラリーが参加し、国内の写真界の大きな流れを見せてくれる。韓国のみならずアジアでも初の写真専門フェアである。

 ギャラリー中心の他のアートフェアと異なり、写真家が直接参加するセクションがあるというのが「ソウルフォト2009」の特徴だ。グ・ボンチャン、ソン・ナムフン、ノ・スンテクなど、有名写真家80人余の作品は別に用意された「Photonet Review」で見られる。国内外で認められた韓国写真の世界を一度に見られ、比較・購買できる機会だ
北朝鮮の朝鮮中央通信によると、10日付の労働党機関紙・労働新聞は、9日に開催された最高人民会議(国会に相当)第12期第1回会議で選出された国防委員会の第1副委員長、副委員長、委員らの顔写真を4面に掲載した。朝鮮通信(東京)が伝えた。
 同紙は2003年9月に第11期第1回会議を報じた際、副委員長以上の顔写真を掲載したが、委員まで紹介したのは異例。今回の会議では金正日総書記義弟の張成沢党部長が国防委員に新たに選出されており、張氏の存在を強調する狙いがあるとみられる
オバマ米大統領は9日、2009会計年度(09年9月まで)の補正予算として、アフガニスタンとイラクでの戦費を中心に834億ドル(約8兆3400億円)を議会に要求した。大統領はこれを最後に、補正予算で戦費をまかなう慣例を断ち切る方針を示している。
要求額のうち750億ドルは軍事作戦への支出。兵士らの防護服や装甲車に98億ドル、老朽化した装備の補充に116億ドルを充てる。残りは外交措置や経済支援への支出で、アフガンに16億ドル、パキスタンに14億ドル、イラクに7億ドルを振り分ける。そのほか、パレスチナ自治区ガザへの人道支援8億ドル、アフリカでの国連平和維持活動への拠出8億ドル、キューバのグアンタナモ米海軍基地にあるテロ容疑者らの収容施設閉鎖にともなう費用3000万ドルなどが盛り込まれている。
これにより、01年の米同時多発テロ以来の戦費は総額9000億ドル超となる。議会調査局(CRS)の推計では、このうち4分の3以上をイラクでの戦費が占める。
オバマ大統領は就任以来、対テロ戦略の焦点をイラクからアフガンへ移す方針を打ち出している。また、ブッシュ政権下で慣例化した補正予算での戦費計上に代わり、10年度以降は戦費を通常予算に組み込む構え。ギブズ大統領報道官は、「このような形で戦費を要求するのは最後になるだろう」と述べた
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