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適当に日記や独り言をかいています。
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一言節約術
街頭などで配っているティッシュをもらうようにしよう。月に1箱100円でティッシュを購入していたものを、配布されたティッシュを使用することで年間1,200円節約できる。
ニュース
デトロイト(ウォール・ストリート・ジャーナル)米自動車大手クライスラーは、連邦破産法11条の適用申請からわずか1カ月後の1日にも再建手続きを完了する見込み。マンハッタンの米連邦破産裁判所のアーサー・ゴンザレス判事は同日、クライスラーの資産の大半を提携パートナーであるイタリアのフィアット(F.MI)に売却する案を承認する見通しだ。 同判事は29日、フィアットへの資産売却に関する最終弁論を開いた。 クライスラーの再建手続きの完了は、同社の再建を監督し、1日に米ゼネラル・モーターズ(NYSE:GM)に破産法の適用を申請させる計画の米政府にとっては勝利となる。 社名を「クライスラー・グループ LLC」とする再建後のクライスラーは、新しい持ち主、すなわち米政府、カナダ政府、全米自動車労働組合(UAW)が運営する退職者向け医療信託基金、フィアットの手に渡る。閉鎖予定の多数の工場などを含むクライスラーの資産の一部は、当面は引き続き破産管財人の管理下に置かれる。 新生クライスラーの株式は、フィアットが20%を取得する。フィアットは、米国での新エンジンの製造や、ガソリン1ガロンで40マイル以上走行できる燃費の良い自動車の導入など、一定の目標を達成した場合には、持ち株比率を35%まで引き上げることができる。クライスラーが米財務省から受けた数十億ドルの融資を返済できれば、フィアットには持ち株比率を51%まで引き上げる権利が与えられる見通し。 UAWの医療信託基金はクライスラー株55%を取得する。そのほか8%は米政府、2%はカナダ政府が保有することになる。約1カ月の破産手続き期間中、両政府はクライスラーに合わせて49億ドルを融資した。 一方、2007年にクライスラーを74億ドルで買収した米投資会社サーベラス・キャピタル・マネジメントの持ち分はすべてなくなる。
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正午現在のドル/円は、前日ニューヨーク市場の午後5時時点から小幅弱含み、100円前半で推移している。9日の米国株高を受けて日経平均が寄り付きで9000円台を回復したことで、ドルは朝方に100円後半まで強含んだ。しかし、輸出筋の売りなどからその後はじり安となり、100円前半に押し戻された。イースター休暇で海外勢が休暇入りしているため薄商いで動意も乏しく、ドルの正午までの上下値幅は50銭ほどにとどまった。
 米ウェルズ・ファーゴ<WFC.N>が予想外に好調な業績見通しを示し、米金融セクターの健全性に対する楽観的な見方が広まったことから9日の米ダウ工業株30種は246ドル上昇。これを受けて日経平均も堅調になるとの期待から朝方はドル買いがやや優勢となり、日経平均が寄り付きで9000台を回復すると、ドルも100.74円まで買われてきょうの高値をつけた。
 しかし、日経平均の上値は重く、9000円台の攻防となったことからドルの上値も重くなった。イースター休暇で海外勢の参加が乏しく商いが薄いなか、輸出筋の売りなどでじわりと上値をおさえられ、ドルは100円前半に弱含んだ。
 ユーロ/円もさえない。朝方の日経平均9000円回復局面でもリスク許容度の高まりによるユーロ買いは起きず、その後はじり安のドルとともに小口売りに押される展開になった。市場では「週前半までのユーロ高局面で作った買いポジションがまだ重いのだろう」(外銀)との声が聞かれた。
 海外勢が休暇入りしているため、全般に動意は乏しい。正午までのドルの上下値幅は50銭ほど、ユーロは70銭ほどにとどまった。
 米ウェルズ・ファーゴ<WFC.N>は、第1・四半期の純利益が約30億ドルになるとの見通しを示した。同行は昨年、米財務省に250億ドルの優先株を発行し、公的資金の注入を受けた。これも含めた優先株配当支払い後の利益は23億─24億ドル(1株当たり0.55ドル)との予想を示した。ロイター・エスティメーツがまとめたアナリスト予想平均は1株利益が0.25ドル。また、米財務会計基準審議会(FASB)による時価会計基準緩和の影響は「ごくわずか」だったことを明らかにした。
 市場では来週の大手米銀の決算発表への警戒が強かったが、ウェルズ・ファーゴの発表を受けて急速に警戒感が後退した。米財務省がストレステスト(健全性審査)を受けている主要銀行に対し、第1・四半期決算の中でそれに言及しないよう求めたことを関係筋が明らかにしたが、財務内容の悪い銀行があるためとの懸念に必ずしもつながっていないという。
 しかし「期待を先取りしている分、来週の米銀決算発表で多少よい結果が出ても織り込み済みと受け止められ、逆に悪い材料に反応しやすくなる可能性がある」(佐々木氏)との声も聞かれ、強弱感の対立を解消するには至らなかった
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